TMD 指で直接入力できる低温Poly-Si TFT-LCDを開発

　東芝松下ディスプレイテクノロジー(TMD)は、画面上のアイコンやボタンに直接指で触れることによってメニューをナビゲートすることができる低温Poly-Si TFT-LCDを開発した。

　試作したのは2.4型QVGAパネルで、6万5000色が表示できる。SOG(System on Glass)技術を駆使し、光センサーと信号処理機能をLCDガラス基板上に一体形成した。

カシオ計算機 スピーカー内蔵のTFT-LCDを開発

　カシオ計算機は、積層型圧電セラミックスピーカーを一体化したスピーカー内蔵小型TFT-LCDを開発した。

　薄型高密度実装技術を駆使して一体化し、TFT-LCDモジュール部を約2.4mm、スピーカー部を約0.8mmの計3.2mmに超薄型化した。積層型圧電セラミックスピーカーは薄型のうえ、磁石を使用しない構造であるため、他の部品に磁気の影響を及ぼさない。消費電力はダイナミックスピーカーの1/2〜1/5で、音質は音圧特性が92dB以上(ステレオタイプ)とダイナミックスピーカーと同等レベルとなっている。一方、LCD部は独自のHAST-LCDを採用している。

　今回試作したのは2.5型(960×240ドット)パネルで、スピーカーを1個内蔵したモノラルタイプと、2個のスピーカーを内蔵したステレオタイプが同じ厚さで実現できる。ステレオタイプは音質を重視するポータブル・マルチメディア・プレイヤーなどに最適で、そのほかデジタルカメラ、携帯電話、ゲーム機、小型テレビへの応用を見込んでいる。

FHP 業界初の55V型フルHD-PDPを開発

　富士通日立プラズマディスプレイ(FHP)は、フルHD(1920×1080画素)対応の55V型PDPを開発した。輝度は1000/m2、コントラストは5000:1で、06年夏から量産を開始する予定。

　セルピッチはワイドXGAの1/2に当たる0.21×0.63mmで、バリアリブや電極形状、放電ガス組成を新たに設計することにより輝度・発光効率の低下を防いだ。

芝浦メカトロニクス 韓国SCKを子会社化

　芝浦メカトロニクスは韓国でのビジネスを強化するため、出資会社である「SCK」を主体的に事業運営すると発表した。SCKの株式80％を取得するとともに、資本金を30億ウォン(約3.3億ウォン)へ増資する。

　SCKは、芝浦メカが韓国での販売・サービス・製造を行うため、2000年に芝浦メカ(40％)と韓国側株主(60％)の出資によって設立された。FPD/半導体製造装置などの販売・サービス拠点として03年3月に京畿道に工場を建設、洗浄装置や剥離装置を製造・販売中。新体制では装置の生産体制を拡充するとともに、販売・製造から保守・サービスまで業務の一層の充実を図る。

　体制変更にともない、SKCは06年1月に社名を「韓国芝浦メカトロニクス�梶vに変更する。社長には芝浦メカ専務取締役の木村長市氏が就任。現社長の李喜春氏は会長に就任する。

日立造船 精密機械事業の関係会社を統合

　日立造船(Hitz)は、10月1日付で精密機械事業グループの関係会社「日立造船メタルワークス(京都府舞鶴市)」と「富士第一製作所(大阪府豊能郡)」を合併し、100％出資の新会社「�芥itzハイテクノロジーとして再スタートする。合併を機に、新会社を精密機械事業グループの中核として有機ELディスプレイ製造装置をはじめとするFPD事業で積極展開を図る。

　Hitzハイテクノロジーは日立造船・舞鶴工場内(京都府舞鶴市)に本社を設置。社長には伊藤多可良氏が就任する。

サンケン電気 石川県に大型テレビ用CCFLの新会社を設立

　サンケン電気は、グループ会社の石川サンケン堀松工場敷地内(石川県羽咋郡志賀町)に大型LCDバックライト用冷陰極蛍光管(CCFL)製造の新会社「サンケンオプトプロダクツ�梶vを設立した。資本金は9000万円で、サンケン電気が全額を出資した。

　社長にはサンケン電気CCFL副事業部長の和田　節氏が就任。近く敷地内に地上2階建ての新工場(延床面積約8900m2)の建設に着手。06年5月から量産を開始し、同年12月には月産1000万本体制にする。設備投資額は96億円。

　新会社はサンケングループにとって4番目のCCFL生産拠点で、この結果、グループ全体の月産能力は2700万本にアップする。

藤森工業 LCD用保護フィルム生産ラインを増設

　藤森工業は、沼田事業所(群馬県沼田市)にLCD用保護フィルムの新ラインを増設する。

　今年8月に沼田事業所・第二工場棟内にLCD用保護フィルムラインが稼動したばかりだが、需要が急増していることから、生産増強計画を前倒しし06年度第1四半期稼働予定で新ラインを増設することにした。新ラインが稼働すると、年産能力は現在の4000万m2から07年度第1四半期には1億m2へアップする。

　また、今後の需要増を考えると沼田事業所内では増設余地が乏しいため、近隣地域に工場用地約6万6000m2を取得し新事業所を建設することにした。

NEC液晶テクノロジー 医療用19型モノクロTFT-LCDを発売

　NEC液晶テクノロジーはCTスキャンやMRI(磁気共鳴画像装置)などの医療機器用SXGA対応19型TFT-LCD「NL128102BM29-05A」を製品化、受注活動を開始した。サンプル価格は15万円で、10月中旬から出荷する予定。

　パネル透過率の高いSA-SFT技術を採用し、1000cd/m2の高輝度と900:1の高コントラストを実現。医療画像にも十分な輝度ダイナミックレンジが得られる。ピクセルは三つのサブピクセルで構成され、1サブピクセル毎に256階調で制御するため、766階調表示が可能。視野角も水平・垂直方向とも170度(コントラスト10:1以上の範囲)を確保した。

日本精機 車載計器用有機ELDのニューモデルを製品化

　日本精機は、車載用有機ELディスプレイのニューモデルをリリースする。このパネルを搭載した車速計測器「デフィスーパースポーツクラスター(DSSC)」を10月初旬に発売する。

　アンバーのモノカラーパネルで、画面サイズは26×102mm、ドット数は64×256。輝度は130cd/m2。従来から量産出荷しているダイムラー・クライスラー製グランドチェロキーやゼネラル・モーターズ製コルベットの計器用パネルよりもサイズ・解像度とも高く、車載計器用として世界最大となる。日中や夜間、トンネル内などで変化する車内の明るさに応じて輝度を調節する機能を搭載した。

　オプトレックスとの合弁生産会社「アデオン」で量産する。

エプソン 世界で初めてフレキシブルTFT-SRAMを開発

　セイコーエプソンは、世界で初めてフレキシブルTFT-SRAM(16kビット)を開発することに成功した。

　試作品は1セルあたり6トランジスタ構成で、SRAMを構成するのに必要なすべての回路ブロックを1チップ上に形成。従来発表されているフレキシブルメモリーでは実現できなかった高速安定動作・低電圧駆動を実現した。また、独自開発した非同期8ビットマイクロプロセッサ「ACT11」の一時記憶領域として使用し、デモプログラムを実行することにも成功した。

ローム PDP用高耐圧大電流のファストリカバリーダイオードを量産

　ロームはPDP向けとして高耐圧・大電流タイプのファストリカバリーダイオード「RF2001T4S｣を開発、サンプル出荷を開始した。サンプル価格100円で、10月から月産100万個体制で量産する。前工程はローム・ワコーデバイス(岡山県笠岡市)、後工程はROHM KOREAで行う。

　RF2001T4Sは、独自の高耐圧構造と新プロセス重金属拡散方法を採用。従来品に比べ超高速trr化、低VF化、さらに高温時でも低IR化し、世界最効率特性を実現した。信頼性についても、高ESD耐量30kVを実現するとともに、高温時の発熱損失も低減した。

TMD VGAとQVGAが切り替えできる2.4型低温Poly-Si TFT-LCDを開発

　東芝松下ディスプレイテクノロジー(TMD)は、VGA表示とQVGA表示が自由に使い分けできる携帯電話用2.4型低温Poly-Si TFT-LCDを開発した。

　例えば地図やウェブサイトといった細かい表示を見る際は332ppiの超高精細を活かしたVGAモード、通常時はQVGAモードで消費電力を抑えるという使い方が可能になる。また、独自の駆動技術を適用し、応答速度を従来品に比べ約40％にあたる20msecに高速化した。26万色が表示でき、コントラストは400:1、視野角は上下160度/左右160度(コントラスト10以上)、色再現性はNTSC比63％となっている。

安川電機 G8基板搬送ロボットを発売

　安川電機はTFT-LCD製造ライン向けクリーンロボットとして「MOTOMAN(モートマン)-CHL2400シリーズ」と「CSL1300シリーズ」を開発、販売を開始した。

　CHL2400は2200×2500mmという第8世代マザーガラスに対応。高さ方向に拡大するライン構成に合わせ上下ストロークを4700mmに拡大しながら、低パスライン化した直動機構を採用した。最小回転半径2000mmというコンパクト設計で、位置決め精度も±0.2mmを確保した。価格はコントローラ込みで1900万円。

　一方、CSL1300は1100×1300�oの第5世代対応ロボットで、動作軸のパワーアップにより搬送時間を従来に比べ24％短縮した。とくに装置内へガラスを入れ替え動作する前後軸の高速化を図り、動作時間を半減させた。さらに、搬送時に必要とされている上下ストロークを2400mmへ伸ばした。価格はコントローラ込み950万円。

三菱電機 屋外機器用半透過8.4型TFT-LCDを開発

　三菱電機は屋外で使われる産業機器用半透過方式8.4型TFT-LCD「AA084VE01」を開発、11月からサンプル出荷を開始する。サンプル価格は5万円で、月産3000枚規模で量産する。

　パネル構造の改善により、反射モードの色再現範囲を従来の約2倍となるNTSC比40％に向上。透過モードと同等の色再現範囲を確保した。また、独自の色変換技術NCM機能を標準搭載し、PCモニターに匹敵する自然画表示が実現した。

　動作温度範囲は従来と同様、−20〜＋70℃を確保。さらに、従来品「8.4VCシリーズ」と外形サイズを同じにするなど互換性を確保しリプレースが容易にできるようにした。そのほか、寿命5万時間のランプを採用するなど産業機器に配慮した設計となっている。

大日本印刷 液晶テレビ用新型表面フィルムを量産

　大日本印刷は液晶テレビ用新型表面フィルムを開発、10月から量産する。従来の防眩フィルムと光沢フィルムの長所を兼ね備えた製品で、窓や照明の映り込みがなく、かつ画像を鮮やかに表示することができる。

　開発した新型フィルムは透明フィルム表面に特殊な樹脂を塗布したもので、塗布膜の表面形状を精密にコントロールすることによって光や白壁などの映り込みがなくなる。また、“黒がより黒く”表示でき、色鮮やかでシャープな画像が表現できる。塗布膜に用いた樹脂は従来の表面フィルム用樹脂に比べ硬度が高く、汚れが付着しにくい。このため、傷がつきにくく、汚れが拭き取りやすい。

　各種グレードをラインアップしており、帯電防止機能を付与したグレードは静電気によって画像に乱れを生じやすいIPS方式やVA方式などの広視野角パネルを含むすべての液晶テレビに用いることができる。また、ギラつきを抑制できるグレードや、最表面に低反射処理を施したグレードの供給も可能となっている。

　岡山工場内(岡山県岡山市)の既存光学フィルム製造ラインで量産し、偏光板フィルムメーカーへ供給する。06年度は70億円の売上げを見込んでいる。今後、ノートPC、モニター、PDP、プロジェクションテレビ、有機ELディスプレイなど他のディスプレイにも用途を拡大する計画だ。

松下プラズマディスプレイ PDP第3工場を2か月前倒し稼働 　

　松下電器産業は、PDP生産子会社の松下プラズマディスプレイのPDP第3工場(兵庫県尼崎市)が当初計画を2か月前倒しして稼働したと発表した。

　第3工場は関西電力尼崎第3発電所跡地約14万2000m2に建設。投資額は950億円で、まずは第1期として月産12.5万枚でスタート。既存の国内第1工場、第2工場(大阪府茨木市)、上海工場を合わせ月産29.5万枚という生産体制を確立する。第3工場が月産25万枚のフル稼働となる06年度には年間500万枚以上と世界最大の生産能力に達する。

　同社ではPDPの世界需要は07年度に1200万枚、08年度に1500万枚になると予測している。

昭和電工 米Cabotとのカーボンブラック合弁を解消

　昭和電工はカーボンブラック事業における米Cabotとの提携を解消し、合弁会社「昭和キャボット」に関する合弁終了契約を締結したと発表した。

　両社は1978年7月から昭和キャボットでカーボンブラックを製造・販売してきた。昭和電工は成長戦略事業への集中投資を加速するとともに事業の選択と集中を推進しており、カーボンブラック事業をさらに強化したいCabotとの戦略の違いから合弁を解消することにした。昭和電工は保有する昭和キャボットの全株式180万株を有償減資する。合弁解消後、昭和キャボットは「キャボットジャパン�梶vへ社名変更し、Cabotの100％子会社となる。

ウインテストとミナトエレが業務・資本提携

　ウインテストとミナトエレクトロニクスは、業務提携および資本提携することで合意した。互いの得意技術を共有してFPD検査装置を開発する狙い。また、ウインテストは製品の一部をミナトエレクトロニクスへ製造委託する。

　これにともない、ウインテストがミナトエレの株式154万6000株(発行済み株式の11.27％)を既存株主から取得。他方、ミナトエレはウインテストの株式100株(議決権総数の0.37％)を既存株主から取得した。

東芝松下ディスプレイ 光ペンで画面に手書き入力できる低温Poly-Si TFT-LCDを開発

　東芝松下ディスプレイテクノロジー(TMD)は、光ペンで画面に直接手書き入力できる低温Poly-Si TFT-LCDを開発した。画像が直接取り込めるインプット・ディスプレイを進化させたもので、26万色表示の3.5型QVGAパネルを試作した。

　低温Poly-Si TFTならでというSOG(System on Glass)技術を駆使し、光センサーと信号処理機能をガラス基板上に内蔵した。このため、タッチパネルなどの別部品が不要になる。この結果、輝度やコントラストの減衰がなく、低温Poly-Si TFT-LCD本来の高画質が実現できるほか、セットの薄型軽量化、小型化、高信頼性化も可能になる。さらに、入力機能に光センサーを用いているため、汗や汚れなどから画面を保護するアクリルカバーを介しても手書き図形や文章が入力でき、ビジネスやゲーム用途などさまざまなアプリケーションへの応用が期待できる。

NECエレクトロニクス 最先端ドライバICがNEC製携帯電話に採用

　NECエレクトロニクスは、第3世代以降の携帯電話向け高速シリアルインタフェースのデータ伝送方式「Mobile CMADSTM(Current Mode Advanced Differential Signaling)」に準拠したLCDドライバICがNEC製携帯電話端末に採用されると発表した。

　NECが採用を決めたMobile CMADSTMは電流モードによるデータの差動伝送方式で、NECエレクトロニクスが独自開発した。今回、LCDドライバICに搭載し、「μPD161833M」と「μPD161605M」をリリースする。

　現行のパラレルインターフェース方式に比べ、�@データを伝送する信号配線数を18本から4本に削減でき、回路基板が大幅に簡素化できるため、本体とLCD画面間の狭い接続部の配線設計が容易になる、�AEMIノイズを約35％削減できる、�B高速伝送にも関わらずパラレル伝送方式と同等に低消費電力化できる、といった特徴がある。

シチズン電子 0.65mm厚の携帯電話用バックライトユニットを開発

　シチズン電子は、厚さ0.65�oの携帯電話用LCDバックライトユニットを開発した。来年1月以降、量産する予定。

　厚さ0.4�oという横置きタイプの高効率白色チップLEDランプを採用するとともに、0.4�o厚の超薄型高効率導光板を使用。この結果、ユニットの厚さを従来の0.85�oに比べ23％薄くすることに成功した。

　試作したのは�@2.4型(LED4灯、片面発光バックライト)、�A2.4型(LED4灯、両面発光バックライト)、�B1.8型(LED1灯、片面発光バックライト)の3種類で、カスタムニーズにも対応する。

NEC液晶テクノロジー 産業用8.4型TFT-LCDを発売

　NEC液晶テクノロジーは、産業機器用VGA対応8.4型TFT-LCD「NL6448BC26-08D」を発売する。サンプル価格は4万円で、10月下旬から出荷する予定。

　新製品はパネル透過率を向上したUA-SFT(Ultra Advanced-Super Fine TFT)技術を適用し、400cd/m2の高輝度とNTSC比72％という広色度域を両立。また、水平・垂直方向とも170度(コントラスト10:1以上)に広視野角化した。さらに、動作温度範囲も−10℃〜＋70℃とクラス最高水準を確保した。コントラストは800:1、表示色は1677万色となっている。

日立ディスプレイズとNTTアイティ 裸眼対応の9型ワイド3D TFT-LCDを製品化

　日立ディスプレイズとNTTアイティは、裸眼対応の3D TFT-LCDを開発した。06年度から量産する。

　TFT-LCDパネル2枚を前後に配置し、その輝度比によって3D感覚を得る仕組み。前後2枚のTFT-LCDに入力されるインターフェース信号として、各画素に対するデジタルRGB信号に各画素の奥行きZ信号を加えた。入力されたRGBと奥行きZ信号をもとに前面と後面用TFT-LCDで輝度分配を行う。 　左右両眼に別々の画像を表示する3Dディスプレイが視覚疲労に影響を与えるのに対し、両眼視線の交点(輻輳点)と画像ピント調節点(表示面)がほぼ一致するため疲労感が少ない。

　最初に製品化するのは9型VGAパネルで、26万色が表示できる。輝度は200cd/m2、色再現性はNTSC比45％となっている。

　今後、製品ラインアップを拡大し、アミューズメント機器用10〜15型パネル、車載機器用3.5〜9型パネルをリリースする予定だ。また、将来的には携帯電話機、ゲーム機、テレビ、パソコン、医療機器にまでウィングを広げていく。

NEDO高効率有機デバイスプロジェクト 効率90lm/Wの緑色発光有機EL素子を開発

　NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の高効率有機デバイスプロジェクトは、緑色燐光有機EL素子の発光効率を世界最高の90lm/Wに向上させることに成功した。これまでの最高は独ドレスデン大学が昨年報告した77lm/W。

　山形大学・城戸淳二教授率いる研究グループが開発した。ITO透明アノード、化学ドーピングしたホール注入層、アリルアミン系のワイドギャップホール輸送層、トリフェニルアミン誘導体とビフェニル誘導体それぞれをホスト材料に緑色Ir錯体を3％ドーピングした2層発光層、フェナントロリン誘導体の電子輸送層、化学ドーピングした電子注入層、Alカソードという構成で、いずれも真空蒸着で作製した。

　従来の緑色燐光素子に比べ駆動電圧が大幅に低減。具体的には印加電圧3.5Vでは従来は輝度200〜300cd/m2だったが、この素子では1400cd/m2をマーク。4.5Vでは1万4000cd/m2以上という高輝度を示した。また、光取り出し効率向上技術を組み合わせると効率は1.5倍以上になり、視感効率は135lm/W程度にまで向上する。

TI フロントプロジェクタ用1080p DLPを発表

　米Texas Instrumentsは、フロントプロジェクタ用1080p(1920×1080画素)対応DLPチップセットを発表した。

　1080p DLPチップは、今夏に発表したBrilliantColor(ブリリアント・カラー)テクノロジーに対応。最高6種類までのカラー処理を行う結果、中間調画像で50％以上の輝度向上が実現できる。このチップセットを使用したフロントプロジェクタはプロジェクタメーカーから年内に発売される。

アネスト岩田 コンプレッサ内蔵の窒素ガス発生装置を発売

　アネスト岩田は、0.75kWおよび11〜15kWのスクロールコンプレッサ内蔵型窒素ガス発生装置を発売する。

　0.75kWスクロールコンプレッサ内蔵装置は48dBという低騒音を実現。電子デバイスなど静音性を求められる用途に適している。他方、11〜15kWタイプは本体サイズをコンパクト化しフットプリントを抑制した。どちらもオイルフリーのスクロールコンプレッサを採用している。価格は0.75kW機が260万円、11kW機が1200万円、15kW機が1480万円で、初年度は計30台の販売を見込んでいる。

三菱ガス化学 PCシート・フィルム事業を統合

　三菱ガス化学はポリカーボネート(PC)シート・フィルム事業を強化するため、10月1日付で大阪工場と生産子会社である富士化成を統合し、新会社「MGCフィルシート�梶vを設立する。

　同社のPCシート・フィルムは建築・産業資材用途の汎用品からFPD、アイ・ケア用途の高機能特殊品まで幅広く使われる。今回、生産部門を統合し製造体制を2拠点にすることで事業基盤を強化するとともに、両社の開発力や成形加工技術といった要素技術を融合する。大阪工場と富士化成の合計売上高は現在120億円程度だが、統合会社では08年度で200億円の売上げを見込んでいる。

　なお、製品の販売・カスタマーサービスは従来通り三菱エンジニアリングプラスチックスが行う。

大日本印刷 第6世代CFラインを増強
インクジェット法でRGBパターンを形成

　大日本印刷は、第6世代TFT-LCD用カラーフィルタ(CF)製造ラインを増強する。

　RGBドットのパターニングに世界で初めてインクジェット(IJ)法を採用。CF基板全体で2割のコストダウンを図る。また、第8世代CFラインも新設。ここでもIJ法を採用する予定だ。

ソニー プロジェクション用0.61型フルHD対応SXRDを開発

　ソニーは、プロジェクタ用デバイスとして0.61型フルHD SXRD(Silicon X-tal Reflective Display)を開発した。今秋に発売する家庭用ビデオプロジェクタ「VPL-VW100」に搭載する。

　0.61型フルHDデバイスは、画素ピッチを従来の9μmから7μmに微細化。隣り合う画素間で発生する信号干渉を防止する液晶駆動技術などを採用し、フルHDという解像度を落とすことなく小型化した。具体的には、従来の0.78型フルHD SXRDに比べ約40％小型化することに成功した。

　また、反射膜構造を新たに設計し、反射率を従来より約10％高い74％に高めた。この反射膜構造は液晶の配向乱れも抑制。さらに、液晶を配向させる膜の成膜プロセスを最適化した結果、液晶配向を高精度で制御できるようになり、コントラストを5000:1と従来より約65％高めた。くわえて、LCDながらも2.5msecという高速応答性を実現。残像の少ないキレの良い映像表現が可能になる。

　ソニーセミコンダクタ九州・熊本テクノロジーセンターに従来の0.78型対応ラインに加え、0.61型対応の新ラインを設置。05年中に年産100万枚体制を整える予定。VPL-VW100に加え、米国では50型/60型プロジェクションテレビに搭載され今秋発売される予定。

住友化学 LCDテレビ用偏光フィルムの生産能力を増強

　住友化学は、日本と韓国で大型TFT-LCDテレビ用偏光フィルム製造ラインを増設する。

　日本では愛媛工場に1系列、年産600万m2のラインを建設。06年8月に立ち上げる。一方、韓国では子会社の東友ファインケムが2系列、合計で年産1200万m2のラインを導入し、06年5月から順次稼働を開始する。韓国の1系列は中国市場へ供給する方向。いずれも最新鋭設備を導入し、延伸・塗工から製品化までの一貫設備にする。

　これらが完成すると、同社の偏光フィルム年産能力は既存の日本(800万m2)、韓国(800万m2)、台湾(800万m2)と合わせ計4200万m2にアップする。また、需要動向に合わせ、愛媛工場でさらに1系列の増設、台湾または中国(無錫)でも増設に着手できるよう計画を詰めている。

富士フイルム 写真感光材料・FPD材料の国内生産体制を再編

　富士写真フイルムは、10月1日付で写真感光材料やFPD材料の生産拠点である足柄工場と小田原工場の組織を機能毎に一元化し、新たに「富士フイルム神奈川工場」として再編する。同時に、足柄工場の感光材料加工ライン部門を生産子会社である「エフ・ピー・エム」に移管し、生産体制の合理化を推進する。

　組織再編は、成長の柱となっているFPD材料の生産体制を強化するため。新生・神奈川工場は日本、オランダ、米国の世界三極での感光材生産の中心地として全体をコントロールする役割を担い、需要変化に対応する最適な体制を構築する。今回の加工ライン部門の子会社移管をはじめ、今後、さらに合理化を推進し、生産数量の変動に対しても安定品質かつ安価な製品を提供できる生産体制にする。

　また、新工場では2工場の組織を統合し一体運営することにより、組織をスリム化するとともに、重点資源配分を柔軟に進める機動的な体制に改める。そして、感光材の技術者・オペレーターの一部をFPD材料の開発・生産に移管する。

　FPD材料については生産子会社である「富士フイルムオプトマテリアルズ」、現在建設中の「富士フイルム九州」と合わせ、新工場に生産管理機能を一元化する。